V字回復が鈍る理美容業の景気動向

生活衛生関係営業の景気動向等調査　2021年度第2四半期
日本政策金融公庫は2021年11月4日「生活衛生関係営業の景気動向調査」（DI調査、2021年度第2四半期／6月～9月）を発表。コロナ感染拡大中とあって、前期比より悪化したが、前年同期より改善した。

理美容業の景気　改善するもコロナ前には遠い

生活衛生関係営業の景気動向等調査　2021年度第1四半期
日本政策金融公庫は2021年8月8日、生活衛生関係営業の景気動向等調査結果（2021年4～6月期、DI調査）を発表。理容業美容業とも前期、前年同期より改善したが、新型コロナウイルスの影響が続き依然として状況は厳しい。

コロナ感染予防をアピール

「生活衛生関係営業の景気動向等調査結果」（2021年4～6月期、日本政策金融公庫）「経営取り組み事例」によると、コロナ感染予防、SNS、期限付き次回割引クーポンなど、さまざまな経営努力を行っている。

美容業の回復遅い

生活衛生関係営業の景気動向等調査　2020年度第3四半期
日本政策金融公庫は2021年2月19日、生活衛生関係営業の景気動向等調査結果（2020年10～12月期、DI調査）を発表。理容業はやや持ち直しの兆しがみられたが、美容業は前期より悪化した項目があり厳しい状況が続いている。

理美容業は「依然として厳しい」

生活衛生関係営業の景気動向等調査　2020年度第2四半期
日本政策金融公庫は2020年11月6日、生活衛生関係営業の景気動向等調査結果（2020年7～9月期、DI調査）を発表。前期の判断「新型コロナウイルス感染症の影響により極めて厳しい状況にある」を今期も引き継ぎ「依然として厳しい状況にある」と判断した。

理容美容とも「顧客の減少」が悪化　増税の影響か

生活衛生関係営業の景気動向調査（2019年度第三四半期）「経営上の問題」
日本政策金融公庫が2020年2月12日「生活衛生関係営業の景気動向調査」（2019年度第三四半期/10月～12月）を発表。「経営上の問題」は、理容美容とも相変わらず「顧客の減少」をあげる経営者が多く、両業とも60％を超えた。

理容業が6年ぶりに美容業を上回る

2018年度第４四半期の景気動向調査
日本政策金融公庫は2019年4月25日、2018年度第４四半期の景気動向調査（ＤＩ調査）を発表。ＤＩ指数は、５指標でマイナスが長期にわたり続いているが、今期、前年同期比で理容業が改善傾向が見られるのに対し、美容業は上回ったのは2指標にとどまった。

キャッシュレス化で高額メニューが好調

業種別取組事例より、理容業・美容業
消費税増税にともなう景気浮揚策の一環としてキャッシュレス化が奨励されているが、いち早く取り入れた美容室は、高額メニューの注文が増えるなどの効果も。日本政策金融公庫が2019年4月25日発表した2018年度第４四半期の景気動向調査・業種別取組事例より、理容業・美容業。

ＳＮＳなど活用し理美容店の情報発信

理美容サロン業界の経営は消費者の節約志向もあって厳しい状況が続くか、高齢者へ対応、SNSやホームページでの情報発信、新メニューづくりなど、積極的に取り組んでいる理美容店がある。日本政策金融公庫が2018年11月7日発表した「生活衛生関係営業の景気動向等調査」（2018年第２四半期、７月～９月）「経営取り組み事例」より理容業、美容業。

「顧客数の減少」に悩む理美容店経営者は6割

「顧客数の減少」を「経営上の問題点」として掲げる理美容店経営者は約6割いる。日本政策金融公庫が2018年11月7日発表した「生活衛生関係営業の景気動向等調査」（2018年第２四半期、７月～９月）「経営上の問題点」より。

猛暑が理美容店の営業に影響

猛暑の今夏、暑さのために客足が遠のいたサロンがある一方、ショートヘアの客が増えたサロンもあった。「生活衛生関係営業の景気動向等調査」2018年第２四半期（７月～９月）「地域の特徴的な動き」より美容業、理容業。

美容業の客単価のみ改善

日本政策金融公庫ＤＩ調査2018年第２四半期
日本政策金融公庫は2018年11月7日、景況感を示すＤＩ調査「生活衛生関係営業の景気動向等調査」（2018年第２四半期、７月～９月）を発表した。前期改善傾向を示した理美容業だが、今期は前期比で悪化した。

「ホットペッパービューティー」効果を実感

景気動向等調査・業種別経営取組事例
経営に積極的な美容室は自店の特徴を出すことを心がけたり、地域とのコミニュケーションを大切したりしている。また美容系ポータルサイト最大手「ホットペッパーービューティー」の効果を実感している美容店もある。

レディスシェーブに力

景気動向等調査・業種別経営取組事例
頑張る理容店は、講習で仕入れた技術をメニュー化したり、レディスシェーブに力を入れたり、またインターネットを積極的に活用している。

美容業の77％が人手不足で経営悪化

日本政策金融公庫（日本公庫）は2018年3月6日、理美容業などの雇用動向に関する「生活衛生関係営業業界の景気動向に関するアンケート」結果を発表した。美容業の７７％が「従業員の不足による経営悪化への影響」を受けていると回答した。