原初 理容師法（昭和22年）全文

原初「理容師法」は、第一回国会（特別国会）で昭和22年12月24日に公布されました。第一条で、「理容」とは「理髪」及び「美容」をいう、と定義し、現行の理容師法と美容師法の両法を含んだ法律です。

129職種中98位の理容・美容師　所定内給与額

平成30年「労働統計要覧」職種、性別所定内給与額によると、理容・美容師は男女の所定内給与額は23万3300円、男性は26万0400円、女性は21万8400円だった。

美容系サービス　約８割は最寄り店を利用

理美容はじめ美容系サロンは「最寄り」産業である。自宅近くにあるサロンを利用する人が圧倒的に多く、約８割が最寄りサロンを利用している。サロンを選ぶ基準は、「最寄り」を大前提に、知人らの紹介、口コミ、予約サイトなどの情報を勘案して、利用するサロンを決めている。

2019年　主要52都市の理美容系支出金額

2019年の理髪料、パーマネント代、ヘアカット代　他の理美容代　52都市別、年間支出金額。

ネイルサロン市場（2018年）

日本ネイリスト協会が2020年1月発行した『ネイル白書2020』による。

美容系職種のコードと職業定義／総務省

日本標準産業分類(平成25年[2013年]10月改定)より、理容業、美容業、エステティック業、リラクゼーション業、ネイルサービス業

美容店は女性の86％が利用（年間1回以上）

利用率が高い美容店理容店
美容系の職業には理容、美容をはじめアイビューティ、ネイル、エステティック、リラクゼーションなどがあるが、消費者が利用するサービスは群を抜いて理容美容が多い。

『毛の人類史』（Kurt Stenn）

『毛の人類史』（HAIR A Human History）。サブタイトルは「なぜ人には毛が必要なのか」。Kurt Stenn（カート・ステン）著、太田出版。

小売物価統計調査・美容系料金

総務省が発表する「小売物価統計調査」（年次）より、エステティック料金、理髪料金、パーマネント代、ヘアカット料金、ヘアカラー料金を抽出し、美容系料金として掲出。最新のデータを『理美容ニュース』トップページ（センターコラム）に掲載。

美容サロン業界のちょっとマイナーなデータ

せっかく美容学校を卒出て美容師免許をとって美容室に入っても1年以内に半数の新人が美容サロン業界を去っていく。また新たに独立して美容室を開業しても1年以内に6割が廃業に追い込まれてしまう。

増える、白髪染めをしない中高年女性

平成時代の終盤、白髪染めをしない中高年女性が目立つようになりました。

平成28年経済センサスにみる美容系業種の実態

理美容ニュース　アーカイブス
平成28年経済センサス活動調査（確報、2018年6月28日政府発表）にみる、平成28年の美容系業種（細分類）の実態。

小売物価統計調査　美容系品目

総務省発表の小売物価統計調査に掲載された美容系品目、エステティック料金、理容（理髪料）、パーマネント料、ヘアカット料、ヘアカラー料の品目詳細です。

平成26年度改訂「美容業の振興指針」　厚労省が告示

厚生労働省健康局生活衛生課は2014年5月、平成26年度から向こう5年間の美容業の振興指針をサイトに告示した。

「まつ毛エクステ慎重に」と読売新聞

昨日の読売新聞（2014年5月7日付・夕刊）社会面に「まつ毛エクステ慎重に」という見出しの記事が掲載された。記事は、厚生労働省研究班が行った調査をもとにしており、「この調査が公開されるのは初めて」としているが、実はこのデータ、昨年まつ毛エクステの検討会（＊）で参考資料として提出されていた。