経済センサス活動調査（2016年）細分類

平成28年（2016）経済センサス‐活動調査より

小売物価統計調査　美容系品目の規定

小売物価統計調査　調査品目及び基本銘柄（2021年）による。
同調査は、消費者物価指数やその他物価に関する基礎資料

理美容店の8割超は現金払い

先進国の中でもキャッシュレス化が進んでいない日本だが、その日本のなかでも理美容店のキャッシュレス化は遅れている。

理美容業就業者1人当り人口は222人

2015年「国勢調査」にみる47都道府県の「理容業+美容業」就業者数と、1人当たり人口。

縮小する理容業美容業

2015年「国勢調査」にみる理容業美容業就業者数。

新人美容師の3割は1年までに離職

新規短大等卒就職者の産業別離職状況
離職率が高いといわれている美容師だが、平成28年の「新規短大等卒就職者の産業別離職状況」（厚生労働省）によると、就職1年までに離職してしまう美容師は30％いる。

理美容産業は小規模で労働集約型だが高付加価値

2019年経済構造実態調査より
理美容業界は小規模零細事業者が多い。企業を対象に経済活動を調査した「2019年経済構造実態調査」では、小規模零細ながら、原価が少なく効率よく利益を上げている理美容産業が改めて浮き彫りにされた。

原初 理容師法（昭和22年）全文

原初「理容師法」は、第一回国会（特別国会）で昭和22年12月24日に公布されました。第一条で、「理容」とは「理髪」及び「美容」をいう、と定義し、現行の理容師法と美容師法の両法を含んだ法律です。

129職種中98位の理容・美容師　所定内給与額

平成30年「労働統計要覧」職種、性別所定内給与額によると、理容・美容師は男女の所定内給与額は23万3300円、男性は26万0400円、女性は21万8400円だった。

美容系サービス　約８割は最寄り店を利用

理美容はじめ美容系サロンは「最寄り」産業である。自宅近くにあるサロンを利用する人が圧倒的に多く、約８割が最寄りサロンを利用している。サロンを選ぶ基準は、「最寄り」を大前提に、知人らの紹介、口コミ、予約サイトなどの情報を勘案して、利用するサロンを決めている。

2019年　主要52都市の理美容系支出金額

2019年の理髪料、パーマネント代、ヘアカット代　他の理美容代　52都市別、年間支出金額。

ネイルサロン市場（2018年）

日本ネイリスト協会が2020年1月発行した『ネイル白書2020』による。

美容系職種のコードと職業定義／総務省

日本標準産業分類(平成25年[2013年]10月改定)より、理容業、美容業、エステティック業、リラクゼーション業、ネイルサービス業

美容店は女性の86％が利用（年間1回以上）

利用率が高い美容店理容店
美容系の職業には理容、美容をはじめアイビューティ、ネイル、エステティック、リラクゼーションなどがあるが、消費者が利用するサービスは群を抜いて理容美容が多い。

『毛の人類史』（Kurt Stenn）

『毛の人類史』（HAIR A Human History）。サブタイトルは「なぜ人には毛が必要なのか」。Kurt Stenn（カート・ステン）著、太田出版。