頭浸浴を進化させる炭酸タブレット「# for YUME HEADBATH」発売

タカラベルモント株式会社は2025年4月30日、ヘアサロン向けスパメニュー「頭浸浴（とうしんよく）」をアップデートする新アイテムとして、頭浸浴専用炭酸タブレット「# for YUME HEADBATH（フォー ユメ ヘッドバス）」を発売した。

b-exから香り×機能性のヘアオイル「メゾンオルキデ」全国発売へ

株式会社b-exは、2025年4月28日より、美容師の感性と香りのアートが融合したフレグランスヘアオイル「Maison Orchidée（以下、オルキデ）」を、全国の取扱い美容室にて発売した。

ヘアカットもロボットの時代？進化するAIと理美容の未来

自動でヘアカットを行う、アメリカ発の「ロボット・ヘアカット・マシーン（通称：ロボカット）」については、以前にも数回取り上げ、その完成度の高さから、いずれ商品化されるのではないかという記事を掲載しました。

2025年春の叙勲・褒章で理美容業界から7名が受章｜厚生労働省発表

厚生労働省は2025年4月3日、同省関連の令和７年春の叙勲・褒章受章者を発表。理美容業界からは組合活動を対象にした生活衛生功労で、中村修、高橋寛、西岡正行、前川幸子の4氏が受章した。

ヨーロッパと日本の剃刀文化――ルイス・フロイスが見た違い

ルイス・フロイスの『日欧文化比較』には、当時のヨーロッパと日本における剃刀や髭剃り文化の違いが短文で記されています。

ビューティーワールドジャパン東京2025開幕　最新美容トレンドが集結

国内最大級の総合ビューティ見本市「ビューティーワールド ジャパン 東京」（主催：メッセフランクフルト ジャパン株式会社）が、2025年4月28日に開幕した。

美容業に停滞感、理容業は堅調維持　2025年2月の第三次産業活動指数

経済産業省は2025年4月23日、2025年2月の第三次産業活動指数（2020年＝100、季節調整済）を公表した。理容業の指数は103.3で前月比－0.9％、美容業は93.6で同－1.2％となり、いずれも前月を下回った。

理美容店も対象！　大津市の電子割引「おおつ割」が6月スタート

新型コロナ禍では、零細事業者の多い生活衛生業者を支援する取り組みが各自治体で実施されたが、昨今の物価高対策として滋賀県大津市は電子割引券「おおつ割」を2025年6月から導入する。市内の理美容店や飲食店、クリーニング店、小売店などで利用ができる。

JNAが創立40周年　BUDDiiSアンバサダー就任、記念事業を続々展開

NPO法人日本ネイリスト協会（JNA）は、2025年に創立40周年を迎え、これを記念したさまざまなイベントや企画を全国規模で展開する。

髪のラメラ構造を補修　エステシモ「セルサート ラメラフル リペア」

ホリスティックビューティをコンセプトとするスパブランド「ESTESSiMO（エステシモ）」（タカラベルモント株式会社）は、ヘッドスパシリーズ「セルサート」より、「セルサート ラメラフル リペア」を2025年6月23日より全国の取扱いサロンで発売する。

リファ新作「ハートコーム アイラ クロム」登場｜髪にツヤとまとまりを与える高機能コーム

理美容室向けの店販商品としても人気の高い美容ブランド『ReFa（リファ）』より、「ReFa HEART COMB Aira CHROME（リファハートコーム アイラ クロム）」が2025年5月28日（水）に発売される。

理美容教育制度の見直しへ向けた方向性を提示 厚労省「理容師・美容師専門委員会」が中間とりまとめ案

厚生労働省は2025年4月24日、第５回厚生科学審議会生活衛生適正化分科会理容師・美容師専門委員会を開き、これまでの議論を踏まえ、生活衛生課が作成した「中間とりまとめ」案を了承した。制度の具体的な変更はなく、今後の方向性を示した内容となっている。

美容師免許取得者の21.4％が未就業　ホットペッパービューティーアカデミーが2025年調査結果を発表

リクルートが運営する「ホットペッパービューティーアカデミー」は2025年4月24日、「美容サロン就業実態調査2025」の結果を公表した。調査によると、美容師免許を取得したものの、美容師として一度も働いたことのない人の割合は前年より1.6ポイント増加し、21.4％に達した。

全理連、令和6年度の組合員数が6.9％減　組織率は42％前後に

全国理容生活衛生同業組合連合会（全理連）は、2025年4月23日の理事会において、令和6年度の組織強化運動の結果を公表。新規加入者112名、脱退者2614名で、差引き2502名の減少。2025年3月31日現在の組合員数は3万3608名になり、前年比6.9％の減少となった。

振興事業貸付の低金利維持には組合継続在籍が必須に

生活衛生組合の組合員が低利で融資を受けられる日本政策金融公庫の「振興事業貸付」に関し、これまで借入から3年が経過していれば組合を脱退しても低利のままで返済が可能であったが、今後は3年経過後であっても、脱退と同時に通常金利が適用されることになった。