100店舗のシェアサロン展開を目指す

GO TODAY SHAiRE SALON
フリーランス美容師を後押しするシェアサロンプラットフォーム『GO TODAY SHAiRE SALON（ゴウトゥデイ シェア サロン）』を運営するGO TODAY SHAiRE SALON社はベンチャー投資会社から2.6億円の融資を受け、2022年秋頃をめどに全国100店舗展開を目指す。同社が2019年8月22日発表した。

シュウ ウエムラの淺野裕司氏らがメイクアップショー

TOKYO発メイクアップ アーティスト ブランド　シュウ ウエムラは2019年8月20日､東京・表参道で実施した「シュウ ウエムラ 新 ルージュ アンリミテッド 発表会」で、メイクアップショーを披露した。

ダメージ軽減するヘアブリーチ剤

毛髪を傷めやすいヘアブリーチでダメージを軽減する技術が開発された。ブリーチ剤に特定のアミノ酸とベントナイトを一定の比率で組み合わせて配合すると、毛髪強度の低下が抑えらるというもの。資生堂プロフェッショナルが2019年8月20日発表した。

『タキガワビューティギャラリー』Vol.41　8月末発刊

滝川は『タキガワビューティギャラリー』Vol.41を2019年8月末に発刊する。

60代以降も働きたい美容師は半数以下

理美容師は一生涯働ける、定年のない仕事といわれているが、24％の美容師が「40代まで働きたい」と回答。オシャレに携わる仕事だけに、感覚的なところで定年を意識している美容師は少なくない。

小橋賢児（LeaR）さんをゲストに異業種インタビュー

クリエイティブディレクター、総合プロデューサーとして、いまクリエイチィブの世界で注目されている小橋賢児さん（LeaR株式会社 代表取締役）をゲストに迎えたインタビュー記事が2019年8月19日、ホットペッパービューティーアカデミーに掲載された。

「フライパン美容師」で、美容業と飲食業のシナジー効果

美容師による飲食店経営モデル「フライパン美容師事業」のフランチャイズのプラットホームを構築し、イタリアンバル「トン・ガリアーノ」を全国展開している株式会社ブランシェは、ベテラン美容師が飲食業もサロンワークもこなす「フライパン美容師」にレベルアップすることで両店にファンを増やすという、サロン経営における新しい戦略を業界全体に提案する「参謀セミナー」を、今秋、東京と茨城で開催する。

中野製薬が福岡、大阪で60th ANNIVERSARY EVENT

中野製薬は2019年７月２２日にアクロス福岡で「ＮＡＫＡＮＯ ＦＯＲＵＭ ｉｎ ＦＵＫＵＯＫＡ」を、８月５日にＯＢＰ円形ホールで「ＮＡＫＡＮＯ ＦＯＲＵＭ ｉｎ ＯＳＡＫＡ」を開催した。

モッズ・ヘア2019年6月期　堅調に

モッズ・ヘアを展開する､中国系資本のエム・エイチ・グループは2019年8月16日、2019年6月期決算を発表。売上高19億6589万8千円（前年同期比5.1％減）、営業利益6866万7千円（同65.4％増）、経常利益6895万1千円（同64.1％増）、親会社株主に帰属する当期純利益3922万7千円（同51.7％増）だった。

uka（ウカ）　ヘッドオフィスを移転

株式会社ウカは2019年8月19日より、uka Tokyo head officeを下記へ移転する。

ヘアアート（毛髪アート）の似顔絵

ヘアアートの話題が2019年8月12日、ロイターより配信され､日本でも一部メディアが報じた。タイトルは「床に落ちた髪の毛で有名人の似顔絵、北マケドニアの美容院で」。

理美容業などのサービス・スキルの質を向上

経産省　おもてなしスキルスタンダード　アドバンス認定研修
理美容業などサービス産業に従事する人のサービス・スキルの質を高め、見える化を進めている経済産業省は「おもてなしスキルスタンダード　アドバンス認定研修」を9月より開始する、と2019年8月13日発表した。

「天然木ウォールミラーL」のキャンペーン

プロ向け美容材料の通信販売サイト「美通販」は2019年8月13日から、格調高い「天然木ウォールミラーL」のキャンペーンを実施中。定価￥35,000を美通販会員特別価格で提供。9月13日まで。

まつ毛エクステなどの危害情報61件　2018年度PIO-NET概要

国民生活センターは2019年8月8日、「2018年度のPIO-NETにみる危害・危険情報の概要」を発表。まつ毛エクステンションやネイルサロンなどが含まれる「他の理美容サービス」の危害情報は61件あった。

キュービーネット　料金値上げが奏功

今年2月に料金値上げを行い、その後の経営状況が注目されていた東証一部上場のキュービーネットホールディングスは2019年8月13日2018年6月期決算を発表、売上収益は前期比15億76百万円（8.2％）増と好調だった。スタッフへの期末手当増額などで待遇改善をはかったことから離職率が低下し、料金値上げにより好循環な経営環境が整ったようだ。