理美容業界の常識を覆すトークイベント、来春開催

理美容業界の常識を覆すような、まったく新しい提言が聴けそうな予感がするセミナーが来春行なわれる。お笑い芸人、キングコングの西野亮廣さんのトークイベント「BEAT Live.vol9」。主催・ホットペッパービューティーアカデミー（リクルートライフスタイル）。無料。

眉カットが人気　20代男性の美容意識調査より

20代男性の美容への関心度は急上昇していて、理美容サロンでもカット以外に「ケア」をする男子が急増、とくに眉カットの増加が目立つ。「ホットペッパービューティーアカデミー」（リクルートライフスタイル）が2017年11月30日発表した「20代男性の美容意識・行動調査2017」による。

理容業　「顧客数の減少」など改善

2017年第2四半期景気動向調査「経営上の問題点」より
日本政策金融公庫が2017年11月24日発表した2017年第2四半期景気動向調査「経営上の問題点」のうち、「顧客数の減少」は、理容業で改善したが、美容業では「顧客数の減少」は前期と変わらなかった。

客数減が深刻な美容業

＜DI調査　2017年第2四半期＞
日本政策金融公庫は2017年11月24日、景況感を示すＤＩ調査「生活衛生関係営業の景気動向等調査」（2017年第2四半期、7月～9月）を発表した。

田中貴文（理容）、川上有佳里（美容）両選手が金賞

「第55回技能五輪全国大会」は2017年11月24日から､栃木県宇都宮市のマロニエプラザを主会場に開催され、全42職種の競技に若手技能者が「技」の日本一を競い合った。理容職種は田中貴文選手（栃木県）、美容職種は川上有佳里選手（茨城県）が金賞に輝いた。主催・厚生労働省、中央職業能力開発協会、栃木県。

サッポロ トップ ヘアモード コンテスト　11種目に熱戦

第37回サッポロ トップ ヘアモード コンテスト（37th Sapporo Top Hair Mode Contest）は2017年11月14日、札幌市中央区のホテル　モントレ　エーデルホフで開催され、メイク部門3種目、ヘア部門7種目のほか、今回新たにエキシビジョン部門として設けられたモードフォトグラフの計11種目に93選手が出場し、白熱した競技を展開した。主催・サッポロ トップ ヘアモード コンテスト実行委員会。

「また来てもらえる美容師に」

日本ヘッドスパ協会が第1回オープンセミナー
日本ヘッドスパ協会は2017年11月7日、東京・新宿のサンルートプラザ新宿で、第1回オープンセミナーを開催、同協会の安東徳子理事が共感力をテーマに講演した。

特殊専門職に理美容師を　外国人受入で日商が提言

日本商工会議所（日商）が2017年11月16日発表した「外国人材受け入れ拡大を進めるための提言」に、現在、調理師、ソムリエなど９項目に限定されている特殊専門職を、美容師、理容師などの分野にも広げるべきだ、とする提言が含まれている。外国人の活用については、人手不足を背景に、日商以外の経済団体や労働団体からも提言が出されており、議論が活発化しそうだ。

前回改訂から変動なし　＜日本公庫　金利情報＞

日本政策金融公庫 国民生活事業 生活衛生融資部は2017年11月10日、理美容業などに貸し出す「生活衛生資金貸付利率」を改訂した。

阪南理美容は不動の売上高1位

日経ＭＪ「サービス業調査」
日経ＭＪは2017年11月1日号で「サービス業調査」を掲載し、理美容サロン業の売上を前年比１．８％増と報じた。

美容室メディアBEAUTINISTA TVがフィットネス動画

美容店滞在中に視聴できる全国の美容室メディアBEAUTINISTA TVは、フィットネス動画を提供する「Lily」からコンテンツの提供を受けることになった。2017年11月7日、「Lily」を運営する株式会社Walnutが発表した。

松永佳世子教授がヘアカラーアレルギーの特別セミナー

日本ヘアカラー工業会は2017年11月6日、ヘアカラーを安全に施術するための啓蒙活動の一環として、アレルギー疾患の専門医・松永佳世子教授（医師、藤田保健衛生大学医学部）を迎え、特別セミナーとヘアカラーリストらによるトークセッションを開催した。

現代の名工に理美容業界から鈴木則子さんら6人

厚生労働省は2017年11月5日、卓越した技能者（「現代の名工」）を発表した。理美容業界からは鈴木則子さんら6人が選ばれた。

商店街の活性化事業に５００万円まで助成

地域の商店街に加入している理美容店は多いが、中小企業庁は2017年11月28日まで、商店街の活性化をはかるための「地域・まちなか商業活性化支援事業(個店連携モデル支援事業)」を募集している。上限500万円までの助成金が受けられる。

理美容など小規模事業者に災害復旧貸付

平成29年台風第21号で
経済産業省は10月23日上陸した平成29年台風第21号で災害救助法が適用されたのを受けて、被災地域の被災中小企業・小規模事業者を対象に災害復旧貸付の実施などを行う、と2017年10月30日発表した。