ビューティーワールド ジャパン2019は西ホールで

オリンピック開催の影響で2020年も
2019年5月13日（月）～15日（水）の3日間、東京ビッグサイトにて開催される国際総合ビューティ見本市『ビューティーワールド ジャパン』は、オリンピック開催の影響による使用ホールの制限のため、西1・2・3・4ホールとアトリウムを利用しての開催となった、と主催するメッセフランクフルト ジャパンが2018年12月17日発表した。オリンピック会年の2020年も同様になる。

基準金利、特利Ｆなど前々回から同じ

日本政策金融公庫は2018年12月12日、理美容業者らに貸し出す国民生活事業の主要金利情報を発表。無担保、有担保、新創業の基準金利、特利Ｆの金利は前回11月9日と同じ。10月11日以来変動していない。

三澤陽さんが技能五輪国際大会へ

中央職業能力開発協会は、2019年８月にロシア連邦（カザン）で開催される第45回「技能五輪国際大会(WorldSkills Competition)」に派遣する日本代表選手、42職種48名を決定、2018年12月11日発表した。

料金値上げを控える理美容業

日本政策金融公庫は2018年12月7日、「生活衛生関係営業の価格動向」に関する調査結果を発表した。理美容業は経費の上昇は他の生衛業より少ない一方、料金値上を控えているのがわかった。

「タトゥー医師法裁判」 最高裁へ上告

いわゆる「タトゥー医師法裁判」で彫師の増田太輝さんを逆転無罪とした大阪高裁の判決を不服とし、大阪高等検察庁（大阪高検）は2018年11月27日、最高裁へ上告した。一般報道による。

美容系支出を抑える消費者

＜2018年10月の家計調査＞
総務省は2018年12月7日、10月の家計調査を発表。2015年を100とした指数で､カットは100を上回ったが、他は100を割り込んだ。

付加価値額1兆1113億円の理美容産業

「平成28年経済センサス－活動調査」報告書
2018年11月30日に公表された「平成28年経済センサス－活動調査」報告書によると、理美容業は27万2008店舗、64万2023人、2兆0585億円の規模（既報）で、売上高から費用総額・給与総額・租税公課を引いた付加価値額は、理容業2685億円、美容業8428億円で、理美容業の付加価値額は1兆1113億円だった。

薄毛治療に画期的な治療法の可能性

現在、男性の薄毛治療で使用されているミノキシジルやフィナステリドは効果はあるものの人によっては副作用（＊）が出る。そんな薄毛治療を根本を変える可能性のある発毛のメカニズムに関する研究が『Nature Communications』（2018年11月21日）に発表された。将来は副作用のない薄毛治療や男性型薄毛だけでなく加齢による薄毛の改善も可能という。

JHSAヘッドスパ検定2級セミナー　受付開始

日本ヘッドスパ協会（JHSA）は来年2月から行う第15回ヘッドスパ検定2級セミナーの受講受付を開始した。理美容師を対象にしたセミナーで、全5日間の日程で行わわれる。

理容・美容の２制度を疑問視する意見

厚生科学審議会・生活衛生適正化分科会
厚生労働省は2018年11月27日、厚生科学審議会・生活衛生適正化分科会を開き、理容業振興指針の変更案について審議、事務局（生活衛生課）案を承認した。前月には美容業の振興指針案が審議され、委員から理容業と美容業の現況、対応策、指針案の内容などが酷似していることを踏まえ、理容業と美容業を分ける必要性を疑問視する意見が出された。

パーマネントが前月、前年同月ともマイナス0.1

＜2018年10月の理美容系物価指数＞
総務省は2018年11月22日、10月の消費者物価指数を発表。パーマネントが前月比、前年同月比ともマイナス0.1ポイントだった。

ヘアカラー　前月、前年同月ともマイナス

＜2018年10月の小売物価統計調査＞
総務省は2018年11月22日、10月の小売物価統計調査を発表。ヘアカラーは前月より4円下げ5802円に。前年同月比でもマイナス16円と低迷している。

HOT PEPPER Beauty AWARD 2019　12月19日まで投票

理美容サロンの利用者が選ぶヘアスタイルコンテスト「HOT PEPPER Beauty AWARD 2019 ヘアスタイルコンテスト」（ホットペッパービューティー）が行われている。今回が9回目。

サロンスタッフ育成をテーマにビートライブ

スタッフを育成してサロンの戦力にするのは、理美容店オーナーにとっての重要課題の一つ。そんなスタッフ育成をテーマにしたイベントが東京と大阪で開かれる。

無資格者のシャンプーなど補助業務を認可

日本ではシャンプーなど客に触れる業務は理美容師でなければできないが、韓国では規則を改正し、アルバイトや見習いなどでもできるように規制緩和した。2018年11月18日、韓国・中央日報が伝えた。