理美容ニュース

理美容ニュースは、理容 美容業界をはじめエステ、ネイルの業界情報を配信します。

最大の競争相手は自家処理

平成時代、理美容業も大きく変わりましたが、同じ生活衛生業として隣接する業種であるクリーニング業、浴場業も変わりました。

実質的に理美容が一体化した平成時代

日本では、理容業理容師、美容業美容師に分かれています。しかし、海外の多くの国では分かれていません。理容と美容が分かれてるのには日本には長い歴史があるからですが、その長い歴史に、実質的に終止符が打たれたのが平成の時代です。

SNSが変える理美容サロン業界

平成の時代はITが急速に進化した時代です。ITは理美容業界にも少なからず影響を与えました。その一つがSNSです。SNSの普及により、理美容業の集客方法が変わりました。

増える、白髪染めをしない中高年女性

平成時代の終盤、白髪染めをしない中高年女性が目立つようになりました。

「脱毛専門医」が登場した平成時代

平成の時代になる前、医師法とは別にアートメイクや脱毛を行う限定的な資格制度の必要性を書いたことがあります。

衰退する理容業

平成の時代は、理容業が衰退した時代といえます。昭和の60年代にはすでに衰退の傾向がみられましたが、平成の30年間、店舗数、理容師数とも減少し続けました。

成功するには「腕」と「才覚」

理美容の仕事で成功するのに重要なのは、「腕」と「才覚」です。

IT、AIと理美容サロン

IT、AIの進化が凄い。人間の生活が大きく変わるつつあります。仕事も変わりつつあります。

理容師・美容師は「名称独占」

いまや日本の理容業と美容業の違いはありません。理容師と美容師の仕事はほぼ同じです。一方の資格があれば、理容師、美容師は名称独占にすぎません。

新人美容師の50%が3年間で離職?

美容師の離職率は高い、といわれています。美容業界のあるセミナーで「せっかく美容師になっても3年以内に72%が離職する」と某講師は語っていました。

外国人理美容師の就労は慎重に

外国人理美容師の日本国内での就労が取りざたされています(*)。

理美容師は供給過剰

日本の人口は2017年12月29現在、1億2670万人を数えます。男性人口は6166万人、女性人口は6504万人です(総務省・人口推計/総人口・確定値)。

2年半で理容師美容師の両資格取得可能?

今年度から始まった理容師美容師の重複取得者のための教育制度。昼間の場合、最短でも3年と思っていましたが、2年半で両方の資格取得が可能かもしれません。

理美容業界の問題は、離職率の高さ

従業員不足が深刻な理美容業界。理美容業界に限らず、従業員を雇用するのが難しい時代が到来しています。政府が進める「働き方改革」で労働法規の遵守は当たり前で、働く人のために労働環境を整えることが経営者側に求められています。

美容師の着付と業務独占

東京・八王子や横浜で成人式の当日起こった「はれのひ」事件。着付のできる美容師さんや着付レンタル業者の間で、被害にあった新成人を救済する動きが広がっています。今回問題を起こした「はれのひ」以外にも着物販売業、レンタル業に関しては被害相談が多く、国民生活センターには例年、400件ほどの相談が寄せられています。

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