高校女子の美容室利用頻度は「４ヶ月に１回以下」が最多

高校生・大学生の美容意識に関する調査
女性客の美容室利用頻度は低下する傾向があるが、女子高校生も「４ヶ月に１回以下」が最多で、男子高校生の月１回程度（高１）、月に２回程度（高２、高３）が最多だったのと好対照だった。

設計と工事を分けるが同一会社と契約するパターン

美容室内装工事の見積書の正しい読み方（全７回）その５
前回は、設計費がどうきまるか３つのパターンがあることをお伝えしました。
３つのパターンにはどんなものがあったか、覚えていただいてますか？

ヘアカットが0.1ポイント上昇　＜2016年1月の物価指数＞

総務省は2016年2月26日、1月の物価指数を発表。ヘアカットが前月から0.1ポイント上昇した。

日ハム・鍵谷陽平投手をモデルにファイターズスタイル

北海道理容組合日本ハムファイターズ後援会は2016年2月２３日、地元球団・日本ハムの鍵谷陽平投手をモデルとした「２０１６ファイターズスタイル」発表会を札幌市のビュート２０で開催、ヘアショーを行ない、お披露目した。

QJエージェント　3月のセミナー・イベント日程発表

セイファート社の美容師就職サポートサービス「QJエージェント」は、2016年3月の「QJエージェント美容師就職相談イベント」、「海外留学・就労イベント」のセミナー日程を発表した。渋谷会場と名古屋会場の2会場で行われる。いづれも予約制。

「プレサート」にプラチナシリーズ

エステシモ／タカラベルモント
タカラベルモントは、サロン専売の化粧品ブランド「エステシモ」より、フェイシャルスパ製品「プレサート」にプラチナシリーズ（店販用1品、業務用1品）を追加、2016年。2月22日発売した。

「エステティック・ジャーナル」サイトをリニューアル

エステエティック業界の専門紙「エステティック・ジャーナル」のホームページが２０１６年２月、リニューアルされ、同紙に連載中のコラムがネットから閲覧できるようになった。

京極琉選手がチャンピオンに

カット＆スタイリング　コンテスト　2016
「CUT & STYLING CONTEST 2016」（カット＆スタイリング　コンテスト　2016）が2月16日、東京・高田馬場のアリミノＢ１ホールで開催された。今回のテーマは「CARNIVAL あふれ出すエネルギー」。主催は、ビューティクリエーターズ　アカデミー。

皮膚の代謝などを講義　3月14日に免疫美容セミナー

ＮＰＯ法人日本免疫美容協会は2016年3月14日（月）午後2時から、東京・西新宿のAP西新宿6階で、免疫美容セミナーを開く。

女性美容師の産休後の復帰には周囲の理解が不可欠

慢性的な人手不足に悩む美容業界にとって、女性スタッフが長く働き続けられる環境をつくるのが、労働力確保につながる。そんな女性が継続して働ける美容サロンづくりをテーマにしたセミナーが2016年2月23日開かれた。ホットペッパービューティーアカデミー（HPBA）の「女性スタッフが長く働き続けるサロンとは？」

理美容学生の転編入をしやすく

厚生労働省の理容師・美容師の養成のあり方に関する検討会
厚生労働省の理容師・美容師の養成のあり方に関する検討会では、理美容師教育の基本的な考え方についても検討が加えられているが、その一つとして、「学生の移動にともなう転編入をしやすくする」ことがテーマになっている。

美容室が認可保育園、ママさん美容師を積極採用

慢性的なスタッフ不足に悩む美容業界だが、認可保育園を開き、スタッフの幼児らを預かりママさん美容師の雇用拡大を図っている美容室がある。静岡県藤枝、焼津の両市を中心に美容室を経営する「ペッツ」（前川敦社長）。

理美容師教育制度を根本的に見直し

厚生労働省の理容師・美容師の養成のあり方に関する検討会
厚生労働省の第2回「理容師・美容師の養成のあり方に関する検討会」が2016年2月22日、東京・霞が関の同省で開かれ、前回検討会での各委員の発言を踏まえて、事務局（生活衛生・食品安全部生活衛生課）が作成した論点案、方向性案をもとに検討が行われた。理容師（もしくは美容師）免許保持者が美容師（同理容師）の免許取得を容易にするために設置された検討会だが、理美容師教育、試験制度を根本的に見直す方針が示された。

金融関係は誠実な「七三分け」　就活ヘア

奈良県理容生活衛生同業組合は2016年2月16日、奈良市の奈良理容美容専門学校で、近畿地方の理容組合の組合員および就職活動中の学生を対象に「就活ヘア」セミナーを開催した。

改善されない理美容業界の低賃金

平成27年賃金構造基本統計調査
平成27年の賃金構造基本統計調査が2016年2月18日発表された。理美容業の所定内賃金は20万1200円で、前年より1800円増えたものの、全産業の平均（30万4000円）より10万2800円低い。差額は2001年（平成13年）以降最大で、理美容業界の低賃金構造は改善されていない。