大会名称は「ヘアワールド2021 in JAPAN&TWBC」
2021年9月26日から28日まで、横浜・みなとみらいのパシフィコ横浜で開催されるOMC主催の世界理美容選手権大会(ヘアワールド)の第1回運営委員会が2019年1月16日開かれ、大会の概要などについて検討、その内容が1月23日の全美連理事会、翌日の全理連理事会で報告された。
世界大会にあわせ、横浜で全日本美容技術選手権大会
2021年9月26日から28日まで、横浜・みなとみらいのパシフィコ横浜で開催されるOMC主催の世界理美容選手権大会(ヘアワールド)にあわせて、日本の国内大会である第49回全日本美容技術選手権大会が同会場で行われる。
ヘアワールド2021 9月26日からパシフィコ横浜で
2021年に日本で開催される世界理美容技術選手権大会(ヘアワールド2021)は全理連、全美連、タカラベルモントの3団体を中心に運営されるが、2018年11月15日の全理連理事会で全理連として参加する運営委員メンバーが決まった。
2021理美容世界大会 日本で開催へ
加藤勝信厚生労働大臣に報告
世界理容美容機構(OMC)の総会が2018年9月8日、フランス・パリの見本市会場「ポルト・ドゥ・ベルサイユ」で開かれ、2021年の世界理容美容技術選手権大会(世界大会)が日本で開催されることが正式に決まった。
世界理容美容選手権大会 2021年秋に日本で
世界理容美容選手権大会(OMC HAIRWORLD Championship)が2021年日本で開催される可能性が高い。2018年5月16日開いた第375回理事会で吉井理事長が報告した。
ヘアワールド2018(パリ)での健闘誓う
2018全理連ナショナルチームの結団式が2018年3月14日、東京・代々木の全理連ビルで開かれ、今年9月9、10の両日、フランス・パリ「Porte de Versailles(ポルト・ドゥ・ヴェルサイユ)」で開かれる世界理容美容技術選手権大会(OMCヘアワールド2018)での健闘を誓った。
牟田口則之選手(福岡)が加わり2018日本理容チーム
今年9月9、10の両日、フランス・パリで開かれる世界理容美容技術選手権大会(OMCヘアワールド2018)に出場する日本理容チーム選手団が2018年3月1日の全理連理事会で発表された。現在8選手で、うち7人は2017チーム所属選手、新規は牟田口則之選手(福岡)。さらに出場選手を募っている。
2021ヘアワールド 日本で開催か?
OMC(世界理美容機構)世界理容美容技術選手権大会(ヘアワールド)の2021年日本開催案が浮上している。2018年1月24日の全美連第374回理事会で報告された。
日本理容チーム、ジュニア2位、シニア3位
OMC世界理容美容技術選手権大会(ヘアワールド2017)パリ大会は2017年9月17、18の両日、パリで開催され、日本理容チームはジュニア団体総合で2位、同ファッションカテゴリーで3位、シニア団体総合で3位を獲得した。
全理連ナショナルチームに新たに2選手
全理連ナショナルチームに新たに2選手が加入し、いままでの7選手と合わせて9選手になった。2017年1月26日開催の全理連理事会で報告された。
2020年もパリで開催 OMC世界大会
世界理美容機構(OMC)主催の世界理容美容技術競技大会(ヘアワールド)は2017年9月17、18日の両日、フランス・パリで開催されるが、次回大会は3年後の2020年にやはりパリで開催される。2017年1月25日の全美連理事会で報告された。
OMCパリ世界大会・理容ジュニア部門 出場選手を募集
全理連は来年9月にパリで開催される「2017OMCパリ世界大会」理容ジュニア部門に出場する選手を2016年10月31日まで募集している。
世界をリードする日本の理容
第36回世界理美容技術選手権大会・選手激励・祝賀の宴
韓国・ソウルで3月末に行われたヘアワールド2016で団体シニア部門とマスター部門で金メダルを獲得するなど大活躍した日本理容チームの健闘を讃える祝賀の宴が2016年5月27日、東京・紀尾井町のホテルニューオータニで開かれた。塩崎恭久厚生労働大臣らが発起人となり開いたもので、理美容業界関係者はじめ国会議員ら多数が日本選手団の活躍を讃えた。
「愛顔のえひめ賞」を受賞した大森利夫全理連理事長
ヘアワールド・コリア2016「マスタースタイリスト部門」(50歳以上)で金メダルに輝いた大森利夫全理連理事長は、塩崎恭久厚生労働大臣に凱旋報告(3月31日)したのに続き、2016年4月25日「愛顔のえひめ賞」を受賞したのを機に、地元・愛媛県の中村時広知事を訪ねた。
5月27日に「ヘアワールド・コリア2016祝賀の宴」
3月に行われたヘアワールド・コリア2016大会で好成績を収めた日本理容チームの祝勝会が2016年5月27日開かれることになった。発起人は、塩崎恭久厚生労働大臣ら。
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