美容／理容で金メダルの濱吉優希氏が登壇へ｜技能五輪2028年大会に向けた日本組織委員会が設立

2028年に日本・愛知県で開催される第49回技能五輪国際大会に向け、「一般財団法人2028年技能五輪国際大会日本組織委員会」が2025年8月7日（木）に設立される。準備・運営などを担う母体として正式に始動する。

令和6年度の新規免許登録件数｜理容師1551人、美容師1万8337人

公益財団法人理容師美容師試験研修センターは、2025年7月末、令和6年度の新規免許登録件数を発表。登録者数は、理容師が1551人、美容師が1万8337人だった。

【2025年7月版】美容・ヘルスケア業界の『求職者に人気な求人の特徴がわかる！業種別検索キーワードランキング』を公開！

美容・ヘルスケア業界で15年にわたり求人サイトを運営しているリジョブは、サイトにおける求職者の人気検索キーワードランキングを業種別に公開しており、現在の求職者がどんなキーワードを検索して求人を探しているかを知ることができる。

「地域密着」と「女性活躍支援」で、美容業界を変革

「地域密着」と「女性活躍支援」を軸に、美容業界の可能性を広げる新たな働き方とサービス価値を創造して成長しているサロンがある。広島市の株式会社アイ・スタイルだ。

AB&Company、SENSE買収でシェアサロン事業を強化｜2025年10月に完全子会社化

全国に直営およびFC（フランチャイズ）を合わせて1,000店舗以上の美容室を運営する、東証グロース上場の株式会社AB&Companyは、共同オーナー事業などを展開する株式会社SENSE（東京都千代田区）を、2025年10月を目途に全株式を取得し、完全子会社化する方針だ。

人気サロンがダイナミックプライシング導入｜予約の分散に期待

閑散期と繁忙期の差が大きい宿泊業界などは、需要に応じた価格を設定する「ダイナミックプライシング制度」の導入が進んでいるが、曜日によって需要差が大きい理美容業界でも、この制度を導入するサロンが増えてきている。

【2025年7月版】美容・ヘルスケア業界の『求人給与相場がわかる、業種×エリア別 平均給与データ』を公開！

美容・ヘルスケア業界で15年求人サイトを運営している『リジョブ』は、採用担当者向けに業種×エリア別 平均給与データを公開、無料でダウンロードできる。

QBハウス訴訟、未払残業代で美容師側が一部勝訴　本社への請求は棄却

ヘアカット専門店「QBハウス」で働く美容師8人が、QB本社およびフランチャイズで同店舗を運営する個人事業主に対し、未払い残業代などの支払いを求めた訴訟で、東京地裁は2025年7月17日、個人事業主に約1400万円の支払いを命じる判決を下した。

理容・美容業ともに低迷続く｜2025年5月の第三次産業活動指数

経済産業省は2025年7月15日、2025年5月分の第三次産業活動指数（2020年＝100、季節調整済）を公表した。理容業・美容業ともに前月比でマイナスとなった。

【2025年7月】日本公庫が金利見直し　マル経融資は据え置き

日本政策金融公庫は2025年7月1日付で、融資金利の改定を発表した。マル経融資（特利F）は、1.80％で据え置かれた。

QB HOUSEが人財育成を強化　札幌・台中にスクール新設、大阪は拡充移転

ヘアカット専門店「QB HOUSE」の経営母体であるキュービーネットホールディングス株式会社は、「人財計画の強化」の一環として、人財の確保と育成を目的に、ロジスカットスクールを北海道・札幌市と台湾・台中市に新設し、大阪府大阪市の大阪校を拡充移転することで、収益に直結する人的資本の強化を推進すると、2025年7月1日に発表した。

美容室が理容室の4倍超｜2025年上半期美容センサスで見る市場シェア

美容センサス2025年上半期（ホットペッパービューティーアカデミー調査）によれば、理容室と美容室を合わせたヘアサロン市場全体の規模は1兆6824億円にのぼる。

【2025年6月版】美容・ヘルスケア業界の『求職者に人気な求人の特徴がわかる！業種別検索キーワードランキング』を公開！

美容・ヘルスケア業界で15年にわたり求人サイトを運営しているリジョブは、サイトにおける求職者の人気検索キーワードランキングを業種別に公開しており、現在の求職者がどんなキーワードを検索して求人を探しているかを知ることができる。

応募が集まりやすい求人サイトがわかる！ ＜業種×エリア＞求人閲覧数比較レポートを公開！

美容・ヘルスケア業界で15年求人サイトを運営しているリジョブは、業種×エリアごとの「求人閲覧数比較レポート」を公開しており、無料でダウンロードすることができる。

理美容業の事業承継、半数に意向あるも第三者承継は慎重姿勢

日本政策金融公庫は2025年6月13日、「事業承継に関する調査」の結果を公表した。調査対象は、年齢が60歳以上の生活衛生関係営業経営者（全1,785企業、理容業206企業、美容業264企業）。