『繁盛サロンが実践する「お金」のルール』

ワールドジャパン株式会社の大畑綾子さんは2020年4月10日、著書『繁盛サロンが実践する「お金」のルール』を白夜書房より出版する。理美容サロンの廃業も多いが、エステサロンの3年後の廃業率はなんと90%。そんな中でも、繁盛サロンとして生存していくための方法を伝授したのが同書。

エステサロン向け「コロナウイルス対応ガイド」無料頒布

日本エステティック機構は2020年3月10日、国内すべてのエステティックサロンに向けて 「 エステティックサロンにおける新型コロナウイルス対応ガイドライン」頒布すると、発表した 。

ネイルデビュー セルフ17歳、サロン24歳

「自宅ネイル・ネイルサロンに関する意識・実態調査
「ホットペッパービューティーアカデミー」（リクルートライフスタイル）は、20～59歳女性10,000人を対象に「自宅ネイル・ネイルサロンに関する意識・実態調査」の結果を2020年3月5日発表した。ネイルサロンの評価は高く、金銭的理由からサロンの利用をやめても余裕ができれば再開する女性は多いのがわかった。

ネイルサロン市場（2018年）

日本ネイリスト協会が2020年1月発行した『ネイル白書2020』による。

ネイルサービス市場は1716億円（2018年）

『ネイル白書2020』より
日本ネイリスト協会は2020年1月27日、最新のネイル産業の市場規などをまとめた『ネイル白書2020』を発行した。ネイルサロンなどのネイルサービス市場は2018年は1716億円、2020年には1753億円になると見込んでいる。

日本ネイリスト協会がオリパラ選手村でネイル施術

日本ネイリスト協会は2020年1月8日、東京・永田町のホテルで新年会を開催。同会会員はじめ、所管の経済産業省商務情報制作局関係者や関連団体代表者ら多数が集まり、新年を祝った。

ネイルトレードショーに人だかり

TOKYO NAIL EXPO 2019開幕
「東京ネイルエキスポ 2019（TOKYO NAIL EXPO 2019）」が2019年11月24、25の両日開催。初日の24日はオープンと同時に会場の東京ビッグサイト南ホールに大勢のネイリストらが詰めかけ賑わった。

ネイルエキスポ2019に80社670コマ出展

「東京ネイルエキスポ 2019（TOKYO NAIL EXPO 2019）」は2019年11月24日（日）、25日（月）の2日間にわたり、東京ビッグサイト（東京都江東区）南1～4ホールで開催されるが、NPO法人日本ネイリスト協会（JNA、仲宗根幸子理事長）は10月30日会見を開き、ネイルトレードショーに出展する商社が80社に達した、と発表した。

泉里香さんらがネイルクイーン2019に

ネイルクイーン2019に泉里香（モデル、女優）、大友花恋（同）、野口啓代（スポーツクライミング）、Matt（美容家、モデル）の４氏が選ばれ、11月25日の東京ネイルエキスポで授賞式が行われる。日本ネイリスト協会（ＪＮＡ）が10月30日発表した。

秋武優莉、池田真由両選手が1位入賞

第12回エステティックコンテスト
「いま求められる、エステのチカラ、#POWER OF ESTHETIC」をテーマに、AJESTHE Beauty Festival in YOKOHAMA が2019年10月31日、横浜・みなとみらいのパシフィコ横浜で開かれ、基本部門、応用部門のエステティックコンテストが行なわれた。主催・日本エステティック協会。厚生労働省、経済産業省などが後援。

JNA2020S/Sネイルトレンドは「万華鏡」

JNA2020S/Sネイルトレンドテーマは「万華鏡」。光を反射し、さまざまな表情に変化する「万華鏡」で指先を表現することで、多様性を具現化するという。

ネイル産業　2018年の市場規模は2296億円

日本のネイル産業市場は2018年2296億円の規模（推計）があり、2019年は2321億円になる見込みだ。日本ネイリスト協会（ＪＮＡ）が2019年10月30日開いた会見で発表した『ネイル白書2020』（今年12月発行予定）のサマリーによる。

有機溶剤なしで剥がせるジェルネイル開発へ

ネイルサービスの主要メニューのひとつ、ジェルネイルは剥がす際に多量の有機溶媒を使う必要があったが、有機溶剤を使わずに剥がせる塗装用材料の素材が開発された。日刊工業新聞・ニュースイッチが2019年10月29日伝えた。ジェルネイルのほかペンキ剤、皮膜剤などへの応用が期待される、という。

｢プリネイリスト｣応募で作品をアピール

全てのネイリストを応援しているプリジェルは、プリジェルが好きなら誰でも無料で参加できる新企画｢プリネイリスト｣を実施、現在参加ネイリストと作品を募集している。

ネイリーが1.5億円の資金調達

C2C PTE. LTD.とともにCtoCサービス「ネイリー」を共同で開発している株式会社ネイリーは、株式会社サイバーエージェント等の新規株主を引受先とする第三者割当増資による資金調達を実施した、と2019年10月21日発表した。調達金額は、総額1.5億円になるという。